最新のデータで日本中世史をアップデート:「荘園」伊藤俊一

荘園-墾田永年私財法から応仁の乱まで (中公新書 2662)

日本史における「荘園」は、古代末期に発生しその後の中世社会の特徴を端的に示す重要な土地制度である。本書は、従来のような古文書の解読によって得られた古典的な知見に加え、考古学による発掘の知見や古気候のデータなど最新のデータでアップデートされた荘園の通史である。読みごたえのある充実した内容だ。

本書を読むと、ひとくちに「荘園」といっても800年におよぶ歴史があり、時代によって実態は様々に異なることがわかる。最初の荘園、「初期荘園」は、律令制における口分田の不足を補うために開墾を奨励した結果生まれたものだった。その後、摂関政治の時代では、律令制の基盤であった古代からの村落の多くが消滅するとともに、「田賭」と呼ばれる農業の専門家集団などに課税の免除など優遇措置を与えつつ、農地の経営や耕地の開墾を請け負わせることが一般化する(「免田型荘園」)。院政が開始されると、特定の耕地にとどまらずある領域全体がひとつの荘園として自立し、不輸・不入の権利を得て天皇家摂関家など中央の政治勢力と直接つながるようになる。これが本書でいう「領域型荘園」であり、中世社会の到来を決定づける社会的変化である。

本書の特色のひとつは、最新の古気候データを用いて荘園との関係を論じているところである。本書では時代ごとに分けてデータを示しているが、全期間を通じた気候変化のインパクトを知りたくて、NOAAのデータサイトから同じ気温データをとってきて全期間で見てみた(図1)。

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図1 PAGES 2k データ 800-1600年

これを見ると、古代村落が消滅し領域的荘園が確立するまでの間はわりと安定した気候で、荘園制度の確立に適した気候状態が続いたことがわかる。鎌倉幕府が成立し荘園公領制が完成したあと、寛喜の飢饉に襲われたが、東の幕府も西の朝廷も協調して新制を発布し、真摯に対応して事態を乗り切った。

このあたりから、本書で言う「鎌倉後期の転換」がやってきて、職の一円化や中国からの銅銭の大量輸入を通じた貨幣流通の進展によって荘園の経営は大きな変化を遂げる。さらに荘園での集村化が進行し農民たちの自治が発達する。15世紀に起こった寛正の飢饉は深刻な打撃を荘園に与えたが、この危機を乗りこえるべく農民たちの自治はさらに強まり、惣村が成立して荘園制度は終わりを迎える。

本書を読むと荘園は、文明の先進地である中央から技術や資本を周辺地域に伝えつつ、それぞれの地域で自由な経営を促して生産力を向上させる役割を担ったように思える。荘園の長い歴史の中で各地域の住民たちは自らの力量を高め、技術や資本を自前で調達できるようになり、次の時代に来る「徳川の平和」を迎えることになるのだ。

(おまけ)

図2を見ると次に来る「徳川の平和」においては比較的穏やかな気候が続いたようだ。このような気候条件は平和の実現とともに、この間進行した新田大開発の助けになったものと想像する。しかし19世紀に入ると天保の飢饉などをひきおこす低温期がやってきて体制は不安定化し、やがて明治維新を迎えるように見える。

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図2 PAGES 2k データ 800-1989年